総人口に対して、６５歳以上の高齢者人口が占める割合を「高齢化率」といいます。

世界保健機構（WHO）の定義では、高齢化率が７％を超えた社会を「高齢化社会」、１４％を超えた社会を「高齢社会」、２１％を超えた社会を「超高齢社会」と位置付けています。

内閣府が発表している「高齢社会白書」によると、平成２５年（２０１３年）１０月時点で日本の６５歳以上の高齢者人口は２５.１％ととなり、高齢化率はさらに上昇する見込みです。

これからの住宅は、高齢者が住むことを前提として考える必要があり、現時点で必要がなくても、将来必要になったときに、あまり費用をかけずに対応できるよう考えることが大切です。

バリアフリー住宅とは、障害物のない家という意味で、車いすや杖でも自由に動きまわることができる家です。

バリアフリー・リフォームで大事なのが「平面計画」になります。

下記の５つのポイントに注意して考えると、年をとっても安心して暮らせる家が見えてきます。

介護保険によるリフォームの場合、介護に必要な「特定の住宅改修」にかかった住宅改修費の支給を行う制度があります。

特定の住宅改修とは、下記の５つに付帯して必要となる住宅改修をいいます。

多くの自治体で、介護保険の住宅改修費の支給に加えて、独自のバリアフリー補助制度を実施していますので、確認しましょう。